JCAR体制

第6期北極環境研究コンソーシアム運営委員会

運営委員会委員長

副委員長

運営委員

  • 青木 輝夫国立極地研究所
  • 飯島 慈裕三重大学
  • 榎本 浩之国立極地研究所
  • 岸上 伸啓人間文化研究機構/国立民族学博物館
  • 兒玉 裕二北海道大学
  • 坂野井 和代駒澤大学
  • 末吉 哲雄国立極地研究所
  • 礪波 亜希筑波大学
  • 中村 卓司国立極地研究所
  • 西野 茂人海洋研究開発機構
  • 庭野 匡思気象庁気象研究所
  • 檜山 哲哉名古屋大学
  • 万谷 小百合海技大学校
  • 森 太郎北海道大学
  • 安中 さやか海洋研究開発機構
  • 吉森 正和東京大学

事務局長

長期計画・研究体制検討

5年~20年程度の北極環境研究の課題およびそれを実施するための方策に関する検討を行い、関係機関へ提言を行います。

2020年6月
長期構想の全面改訂版作成の計画が始動しました。
2018年9月
「北極環境研究の長期構想―増補改訂版(PDF)」完成
2018年4月・9月
2018年度北極域研究計画ワークショップを開催しました。
2015年11月18日
極域科学シンポジウムのイブニングセッションを開催しました。
2015年4月
「北極環境研究の長期構想」英語全体版完成(PDF)
2014年11月
「北極環境研究の長期構想」英語要約版完成(PDF)
2014年9月
「北極環境研究の長期構想」日本語要約版/全体版完成

データ・アーカイブ検討

北極環境研究に関わる様々な人々に対して、ホームページ、出版物、講演会等を通じて日本の北極環境研究を紹介・報告し、理解の涵養・増進を図ります。

研究交流

北極環境変動にかかわる複数の専門分野の研究者が、北極という共通のキーワードの下に集結し、密な研究交流により相互理解を深めることで、国際的な枠組みの中での、総合的・学際的な北極環境研究の推進を支援します。

2012年4月
ワークショップおよび国際委員会等参加旅費申請の審査を行いました。

国際・国内連携推進

北極環境研究に関する国際的動勢(機関、委員会、プロジェクト)を収集、確保、流通させ、日本の北極環境研究の推進を図る方策を検討し提言を行います。

2015年6月
ブルガリア、ソフィアで開催されたAPECS World Summit 2015 "The Future of Polar Research" に若手研究者を派遣しました。
2015年4月
富山で開催された Arctic Science Summit Week(ASSW)2015を共催しました。
2015年2月
北海道紋別で開催された第30回北方圏国際シンポジウムを共催しました。
2014年4月
フィンランドのヘルシンキで開催されたArctic Science Summit Week(ASSW)2014へIASC小委員を派遣しました。
2012年4月
Arctic Science Summit Week2012及びInternational Polar Year(IPY)2012に参加し、参加各国の担当者と今後の協力体制に関する意見交換を行いました。
2012年3月
米国北極研究コンソーシアム(ARCUS)・国際北極圏研究センター(IARC)と今後の協力体制に関する打ち合わせを行いました。

人材育成

北極環境研究に関する人材育成の実態を把握し、人材育成活動を推進していく方策の検討を行った上で、その方策を推進します。

2015年12月21日
若手研究者向け情報ページを公開しました。
2012年5月15日
北極寒冷圏 フィールド&ラボ実習参加者募集情報を周知しました。

広報・普及

北極環境研究に関わる様々な人々に対して、ホームページ、出版物、講演会等を通じて日本の北極環境研究を紹介・報告し、理解の涵養・増進を図ります。

2015年5月
JpGU(日本地球惑星科学連合)期間中に全体集会を開催しました。また、JCARのブースを出展しました。
2012年3月31日
JCARサイトを公開しました。
2012年3月16日
クリアファイルを制作しました。
2011年10月10日
JCARを紹介する三つ折りパンフレットを制作しました。

北極域研究船利用計画検討

海洋研究開発機構(JAMSTEC)にて砕氷研究船の基本設計・デザインが実施されることを踏まえ、我が国の研究コミュニティとして就航後を見据えた準備を図ります。

2021年1月
「北極域研究船」の建造決定にあたってを公表しました。
2020年11月
「北極域研究船」早期建造着手の要望書を発表しました。
2020年10月
「北極域研究船利用計画書」の策定と公表を行いました。
2019年2月
今後の北極域研究に関するコミュニティからの要望をまとめ、文部科学省へ報告を行いました。
2018年12月
産業界からの意見集約のための北極域技術研究フォ-ラムにて砕氷機能を有する北極域研究船アンケートを実施しました。